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立教大学特任教授 藻谷（もたに）ゆかり
2024年4月から立教大学大学院ビジネスデザイン研究科（立教ビジネススクール）特任教授に就任し「アントレプレナーシップ」「地域イノベーションデザイン」など４科目を担当しています。（写真左はゲストスピーカーとしていらしていただいた猿田彦珈琲創業者の大塚社長）
『山奥ビジネス 一流の田舎を創造する』（新潮新書）や『六方よし経営』（日経BP）についての講演や研修等を承っております。講演料の目安は60分10万円（税別・出張費別）です。講演や研修、取材・番組出演等のご依頼は、yukarimotani@gmail.com までご連絡下さい。講師セレクトからもお申込みいただけます。
藻谷（もたに）ゆかり
1986年 東京大学経済学部卒業後、金融機関に勤務
1991年 ハーバード・ビジネススクールでMBA取得、外資系メーカー2社に勤務
1997年 インド紅茶の輸入・ネット通販会社を起業、2018年に第三者に事業譲渡
2002年 家族5人で長野県北御牧村（現在の東御市）に移住、教育委員を務める
2024年 立教ビジネススクール特任教授に就任、池袋と長野の二拠点生活を開始
★夫は国際エコノミストの藻谷俊介で、『里山資本主義』の藻谷浩介は義弟です。
2022年10月発売『山奥ビジネス 一流の田舎を創造する』新潮新書 858円
人口減？ 地方消滅？ 悲観する必要はない。日本には「山奥」という豊かなフロンティアがある。「なにもない田舎」も、地域資源を再発見し、角度を変えて眺めれば、宝の山に変わる。山奥のIT企業や、年商24億円にまで成長したアパレルメーカーなどを事例研究。子育て世代やユニークな事業を呼び込み、人口増が実現している「写真の町」の北海道東川町や、「村全体が高級ホテル」となった山梨県小菅村の地域活性化のプロセスを解明。若い世代の地方移住促進の具体策を示し、「一流の田舎」を創るストラテジーを提示する。
★財務省で講演した内容が、広報誌『ファイナンス』に掲載されました。
★週刊新潮「佐藤優の頂上対談」に登壇し『山奥ビジネス』について紹介しました。
★日経新聞に『山奥ビジネス』の書評を掲載いただきました！
★文春オンラインに「熊しか買いに来ない？山奥のパン屋の事例」が紹介されました！
『六方よし経営 日本を元気にする新しいビジネスのかたち』日経BP 1540円
近江商人の三方よし（売り手よし、買い手よし、世間よし）に、「作り手よし、地球よし、未来よし」を加えた「六方よし経営」。すでに六方よし経営を実行している全国の14事例を研究し六方よし経営を実践のプロセスを解明。起業・新規事業・事業承継のヒントが満載！
★2024年に『六方よし経営』の中国で出版予定です。
★日経トップリーダー8月号に特集記事「今、なぜ六方よし経営なのか」が掲載されました。
★全国経営者協会で講演した動画を、こちらからご覧いただけます。
講演活動
全国の経営者団体や自治体等で、「中小企業の事業変革」や「地方移住の促進と地域活性化」について講演活動を展開中。PTA関係者に「子育てや教育移住」についても講演しています。
2022年9月 全佐久PTA連合会様「子供たちの可能性を広げる子育てと教育」
2022年8月 沖縄経営者協会様 「六方よし経営」
2022年1月 北海道イオン同友店会様 「消費者の共感を得る『六方よし』の商品」
2022年1月 日本経営開発協会様「第135回 新春全国経営者大会 」
2021年日本政策金融公庫主催「移住起業応援セミナー」基調講演とファシリテーターをつとめる
SDGｓ全国フォーラム長野2020 第二部でファシリテーターをつとめる
2020年2月 長野県主催「移住セミナー」（東京・有楽町で開催）で講師をつとめる（写真）
執筆活動
「地方移住×起業×事業承継」について、ビジネス書を毎年１冊出版しています。
2022年『日経トップリーダー』に「事業トランスフォーマー列伝」10回を執筆しました。
2022年『山奥ビジネス 一流の田舎を創造する』新潮新書から出版
研修活動
「六方よし経営」や「地方移住」についてのオンライン研修を行っております
2022年10月 財務省上級職員研修 「地方経済の活性化策『山奥ビジネス』の取材から」
2022年9月 北佐久郡議会議員研修会 「子育て世代の移住のために」
2021年12月 大手住宅流通企業社内研修 「『六方よし経営』あるをつくして」
2021年11月 中小企業庁幹部研修 「『六方よし経営』について」
2020年2月ちくま未来塾特別講座でオンライン研修「事業トランスフォーマー育成塾」4回
※写真は「SDGｓ全国フォーラム長野2020」でファシリテーターをつとめた際のものです
SLOC（Small, Local, Open, Connected）シナリオ
地域から広がる小さな試みが、世界を大きく変える可能性があります。地域活性化や地方移住の推進を全国での講演活動で推進していきたいと考えています。
